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リハビリテーション医療におけるリスク管理

 近年、医療事故・医療過誤・医療訴訟の増加に伴い、医療安全管理 (医療事故防止)・リスク管理が重要視されています。

 リハビリテーション医療においても、リハビリテーション中の 「転倒・転落、骨折等の外傷、熱傷」 や 「脳卒中・急性心筋梗塞・肺塞栓・けいれん発作等の発症・再発」 等が問題視されています。
 「早期リハビリテーション実施」・「高齢患者の増加」・「急性期にて全身状態・原疾患が不安定およびまたは合併症・併存疾患のコントロール不良状態の患者の増加」 等により、リハビリテーション部門においても、以前よりも、急変リスクの高い患者が増えています。
 【関連記事】脳卒中リハビリテーションにおける 「早期離床」

 しかしながら、病院 (特に急性期病院) のリハビリテーション部門の多くが、リハビリテーション専任医師や看護師が常駐しておらず、安全管理や急変時対策が不充分な実態が少なくありません。小規模病院・診療所や介護施設 (老健施設、あるいは特養ホーム) のリハビリテーション部門ではなおさらと思います。
 したがって、(病院といえども) 急変時にすぐ医師 (あるいは看護師) の応援を依頼できない状況も充分想定され、緊急トリアージから初期対応 [BLS (一次救命処置)、ACLS (二次救命処置)] までをセラピストが行わなければならない場面も日常的に生じているものと推測されます。

 上記のような背景のもと、2008年11月に刊行された 「リハビリテーションリスク管理ハンドブック」 は、誠に時機を得たものだと思います。
 リハビリテーションを行う患者には常に急変が起こりうることを想定し、未然にリスクを回避するためにはどうしたらよいか [患者の観察・気づき (リスク感性)]、リハビリテーション室で遭遇しやすい症状・病態とそれらへの対処法、急変した際の対処法 (BLS、ACLS) 等、写真・イラストのビジュアルな面も考慮の上、解説されています。

 リハビリテーション医療におけるリスク管理は、患者さんのリハビリテーション時の安全確保のみならず、セラピスト自身の自己防衛にも繋がります。

 本書は、急性期~回復期~維持期の医療機関・介護施設等のリハビリテーション部門に常備したい1冊として推奨されます。また、セラピスト養成校の教科書・参考書にも適していると思います。値段も4,200円と比較的手頃です。

 以下に、本書の序文ならびに目次 (章のみ) を紹介します。

【序文】
 リハビリテーション (以下、リハ) は身体機能に障害をもった患者を対象に行うものである。高齢者やさまざまな合併症をもつ患者が対象となることが多く、病院内でも比較的急変のリスクが高い患者が多く集まる部門である。さらに、早期リハの必要性が一般にも認知されるようになり、リハの対象患者は全身状態の不安定な急性期患者も多く含まれるようになってきた。そして現代では質の高い医療が求められると同時に、内容の透明性が求められる情勢となり、マスメディアによる医療事故報道が多くなされるなど、医療を取り巻く環境には大きな変化がみられる。こういった背景があるにも関わらず、診療報酬改定ごとにリハの単価の切り下げが続き、健全な病院機能を維持するためにセラピスト一人あたりの稼働率の向上が求められ、時間的・精神的なゆとりをもてないなかでの診療を余儀なくされている。
 また、近年では療法士養成校の新設が盛んであるが、リハというリスクを伴う医療行為を行うにあたり、十分な医学知識が与えられていない卒業生も一部に見受けられる。さらにリハ部門の診療管理をし、リハスタッフの教育をするべきリハ科専門医は日本全国で約1,400名という状況であり、リハ部門の安全管理に従事する医師の供給は十分とは考えにくい。特に小規模病院・診療所や老健施設でのリハ部門など、急変時にすぐ医師の応援を依頼できない状況も十分想定され、緊急性のトリアージから初期対応までをセラピストが行わなければならない場面も日常的に生じているものと予想される。
 リハ部門で管理するべきリスクの内容としてはインシデントと急変などの医学的リスクの2つに分類されると考える。インシデントについては他の書籍に譲り、本書ではリハ中に生じた医学的リスクに対応する手法を述べることとした。内容としては、急変を予測するための情報収集から、その情報を解釈して緊急性の判断ができること、現場で行わなくてはならない応急処置につき紹介している。このため内容は多少の医学的知識を必要とするものとなっている。しかし広い範囲の疾患を対象とするリハの臨床においては本書の内容だけでは情報は十分とはいえない。実際の臨床場面での応用にあたっては、各施設のリハ科医師や処方箋を作成した担当医師と十分なコミュニケーションをとり、リスクの確認をする必要がある。
 本書がリハ医療の質および安全性のさらなる向上の一助となれば幸いである。

【目次】
 第1章 リハビリテーションにおけるリスク管理
 第2章 急変を予測するために
 第3章 疾患ごとのリスク予想
 第4章 どのような急変を生じるか (遭遇しやすい症状とその対処法)
 第5章 急変を生じた場合に
 付録 カルテに使用されることの多い略語


リハビリテーションリスク管理ハンドブックリハビリテーションリスク管理ハンドブック
(2008/11)
亀田メディカルセンターリハビリテーション

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【追記】
 リハビリテーション医療におけるリスク管理については、また別の機会に、様々な角度から、当ブログで詳述したいと思っています。




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リハビリテーション診療報酬の 「包括化」 導入の可能性

 以前、当ブログに掲載した記事
  ◎リハビリテーション診療報酬における 「医師の技術料」 (政府見解)
  ◎疾患別リハビリテーションにおける専任医師の人員基準
  ◎リハビリ医療における 「医師および疾患別リハビリ専任医師」 の責務
において言及したリハビリテーション診療報酬の 「包括化」 導入の可能性について考察したいと思います。

(資料1) 超急性期リハビリテーションで急性期加算の設定を要望
 全国医学部長病院長会議 (平成19年5月18日) において、平成20年度診療報酬改定に対する要望について討議が行われた。
 大学病院における超急性期リハビリテーションは、ベッドサイドでの訓練の必要性や、患者にとっては突然の機能喪失に対するモチベーションの低下など多くの困難を伴うが、発病後2週間で主病名の治療以外に適切なリハビリテーションを行うことが重要であるということで、同会議・DPC検討委員会では、大学病院の超急性期リハビリテーションの提供を促進するため、個別のリハビリテーション点数だけでなく発病後2週間以内のリハビリテーションに急性期加算を設定すべきという要望を出すことになった。

(資料2) 「医療経営Phase3 (フェイズ・スリー)」 (平成19年12月号) の中の記事 (霞が関ズームアップ「平成20年度診療報酬改定の評価項目が浮上」) において、下記の 「急性期リハビリテーション料の新設」 に関する予測記事が掲載されたが、結局、平成20年度診療報酬改定での導入は見送られた。
【急性期リハビリテーション料の新設】
 リハビリテーションは発症初期から開始することが重要であり、平成18年度診療報酬改定でも急性期・回復期のリハビリを評価している。
 急性期・回復期のリハビリは、発症直後から関節可動域訓練などを開始することが重要視されているが、急性期は臥床したままで、リハビリの専門病院に転院した後、または回復期リハビリ病棟に転棟した後に、リハビリを開始する事例も多い。
 この場合、リハビリを開始する時点で既に回復が困難なレベルにまで拘縮が進んでいるため、回復期リハビリが充分な効果を発揮できない事例があることも、厚労省は把握している。
 これらをもとに同省では、発症直後から何らかのリハビリを開始することを評価した点数を設定することを検討している。
 具体的には、「1日につき150点の急性期リハビリテーション加算を新設する」 意向だ。
 算定条件としては、
  ①リハビリを必要と認める患者に対して発症直後から2週間までの間に、
   医師の指示の下、看護師 (准看護師を含む)、または理学療法士が関節
   可動域訓練などを実施した場合に、入院基本料に加算できる。
  ②対象者を疾患別リハビリの対象患者に限定する。
  ③疾患別リハビリ料とは併算不可とする。
などが考えられている。
 財政負担は、年間16億円程度と試算されている。

(資料3) 次期衆議院総選挙のマニフェストの基になる 「民主党 INDEX 2008」 の 「厚生」 の章26ページに下記の記載がある。
【包括払い制度の推進】
 超急性期・回復期・維持期リハビリテーションについては、その重要性を考慮し、当面は出来高払い制度としますが、スタッフの充実度および成果を検証し、将来的には包括払い制度に組込みます。

(資料4) 疾病横断的なリハの包括化は難しい
     [厚生労働省DPC研究班・主任研究者 松田教授 (産業医科大学)]
 Japan Medicine (2007/6/11) によると、第44回日本リハビリテーション医学会学術集会 (平成19年6月6~8日) において 「DPC導入とリハビリテーション医療」 に関するシンポジウムが開催された。
 同シンポでは、厚労省がDPC参加への拡大方針を示すとともに、2010年度診療報酬改定での調整係数の廃止の動きから、現行体系で出来高払いのリハビリテーションが、今後、包括範囲に組み込まれる可能性を危ぐする意見もだされた。
 これに対して松田教授は、「制度設計は厚労省、中医協が行うことだ」 と前置きした上で、DPCについては、傷病名が優先される分類であるため、疾病横断的なリハビリテーションを包括化していくことは難しく、出来高範囲に置く方が妥当との見方を示した。
 また、聖隷浜松病院の高橋博達氏は、「同院のDPC適用患者の85%がリハビリ非提供だったことを考慮すると、リハビリを包括範囲に組み込む必要性がない」 との見方を示した。

(資料5) リハビリテーション医療のあり方 (日病協)
 日本病院会 (日病) など11の団体で構成する日本病院団体協議会 (日病協、議長:山本修三・日病会長)は、2008年12月25日、「医療・介護提供体制および診療報酬体系のあり方について」 (2008/12/19) という提言書を公表した。
 提言書は、入院医療、精神科医療、介護入所施設、外来診療、入院基本料、医療専門職の職掌、リハビリテーション、DPC、の8章より構成されている。その中で、リハビリテーション医療の部分を下記の通り。
(1) 急性期リハビリテーションについて
 リハビリテーションは発症後や手術後、提供が早期であればあるほど高い効果が期待できることは周知の事実である。また、手術によっては術後発生する可能性の高い障害を予防するための術前 (予防的) リハビリテーションも効果がある。
 これらのリハビリテーションはベッドサイドで行えるものが主体であり、専用の施設や病床は必ずしも必要としない。「施設基準」ではなく、「人員配置基準」 を定めることが効率的である。
 また、急性期リハビリテーションの提供については、高度な判断が必要となるため、リハビリテーション専門医の配置を高く評価すべきである。
(2) 回復期・亜急性期リハビリテーションについて
 回復期・亜急性期リハビリテーションについては、多くの面から制度改正が行われたため、施設整備は順調である。
 しかし、「回復度」 や 「一律の提供時間・期間」、「限られた疾病・部位」 など、まだ科学的根拠が確立されていないものまで診療報酬制度で規定されているため、利用者・国民の理解が得られない場合がある。今後は充分なデータに基づく制度設計が望まれる。
(3) 維持期リハビリテーションについて
 維持期リハビリテーションは、その必要性が高いことから、医療保険、介護保険を問わず両制度下で提供されるべきである。特に進行性疾患や重度障害に対しては、疾患治療の継続と同時に、医療保険下での長期的リハビリテーションが必要であり、本来、適応、期間等は医師の裁量に任せるべきものである。一方、介護保険下では、体力や機能の維持・向上、社会参加の促進、介護負担の軽減、等を通して自立生活を支援することが目標となる。しかしながら、現行の介護保険制度下では、その量・質とも十分とは言い難く、早急な改善が必要である。
 症状増悪期や廃用症候群に対しては、適切なリハビリテーションを医療・介護、在宅・施設を問わず、短期集中的に実施出来る環境・制度が求められる。


 資料1では、平成20年度診療報酬改定に対して、大学病院での超急性期リハビリテーションとして、個別のリハビリテーション点数だけでなく発病後2週間以内のリハビリテーションにおける急性期加算の要望が挙げられています。

 資料1の提案が、資料2の 「急性期リハビリテーション料の新設」 に繋がっていると考えられます。
 この 「急性期リハビリテーション料」 は、発症から2週間看護師・准看護師・理学療法士 (PT) がベッドサイドで関節可動域 (ROM) 訓練等を施行した場合、入院基本料に加算されます。但し、疾患別リハビリテーション料とは併算不可であり、いわゆる 「包括化」 された点数です。
 しかしながら、結局、平成20年度診療報酬改定での導入は見送られました。

 資料3では、民主党が、超急性期・回復期・維持期リハビリテーションの将来的な包括払い制度 (「包括化」) の導入を謳っています。但し、急性期は出来高制度を堅持するようです。

 資料4では、平成19年の時点において、DPCのキーマンである松田教授が、「DPCについては、傷病名が優先される分類であるため、疾病横断的なリハビリテーションを包括化していくことは難しく、出来高範囲に置く方が妥当」 と述べています。

 資料5の 「リハビリテーション医療のあり方」 (日病協) では、リハビリテーションの 「包括化」 については明確には記されていませんが、急性期リハビリテーションにおいて、ベッドサイドで行えるものが主体であり、専用の施設や病床は必ずしも必要とせず、「施設基準」 ではなく「人員配置基準」 を定めることが効率的であると記載しており、資料2の急性期リハビリテーション 「包括化」 のニュアンスが少し滲んでいます。

 以上の資料より、リハビリテーション診療報酬の 「包括化」 導入は、未だ未だみたいです。しかしながら、次回診療報酬改定にて、DPC対象病院である大学病院や高度急性期総合病院 (多数の病院が、セラピストの配置が元々少ない) での急性期リハビリテーション対策のため、資料2のような包括化された 「急性期リハビリテーション料」 が導入される可能性も捨て切れません。(一方、セラピストが充分配置されている病院もありますので、そういう病院は疾患別リハビリテーションを算定しても良いという、二本立てかも知れません)。

 今後の中医協とDPC評価分科会の動向を注視する必要があります。




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一般の方に知って頂きたいリハビリテーション医療7ヶ条 (試作版)

 「医療崩壊を少しでもくい止めたい一般患者の会」 ブログ (管理人:ancomochi さん) にて感銘を受けた記事 「非医療者に知ってもらいたい医療10ヶ条 (修正版)」 を紹介します。

●非医療者に知ってもらいたい医療10ヶ条 (修正版)

①医療は不確実です。医療には限界があります。医師がどんなに手を尽くしても亡くなることはあります。

②医師はエスパーではありません。症状をきちんと伝える為に 「いつから、どこがどう痛いのか」 等を予めメモにまとめておきましょう。

③医師は敵ではありません。敵なのは病気であり、医師は共に戦う仲間です。

④医師は病気を治すのではありません。医師は病気を治す手伝いをするのです。

⑤新聞やニュースの医療記事を鵜呑みにしないようにしましょう。偏向報道の場合があるので出来たらネット等で調べ、多角的に考えましょう。

⑥ 「たらい回し」・「受け入れ拒否」 という言葉は使わないようにしましょう。これらは人手・設備不足等で受け入れ能力がないために起こります。つまり 「受け入れ不能」・「受け入れ困難」 の方が適切です。

⑦ “ベッドが満床”のベッドは、物理的なベッド以外に、酸素マスクや看護する人員等含んだ設備と言う意味があります。つまり 「ベッドが満床」=「(物理的な) ベッド・設備・人員すべて受け入れる余力が無い」 んです。それから“ベッドが無ければソファに寝かせて治療”は重症患者ではとてもできません。

⑧ 「一般人だからわからない」 と言わずに調べるくせをつけましょう。自分の病気についても人任せにしないで正しい知識をつけましょう。

⑨時間外の救急外来に平日昼間のような設備や人員は望めません。コンビニ受診は控えましょう。

⑩医療崩壊について調べてみましょう。医療崩壊、医師不足や受け入れ不能事件の一因は我々国民にもあることを自覚し、何をしたらいいのか建設的に考えていきましょう。我々非医療者、医療者が協力し合わなければ医療崩壊はくい止められません。


 上記を参考にさせて頂き、リハビリテーション医療版を試しに作成してみると、下記のようになります。著作権の問題があると思いますので、あくまで試作版です。

●一般の方に知って頂きたいリハビリテーション医療7ヶ条 (試作版)

(1) リハビリテーション医療には不確実性があります。リハビリテーション医療には限界があります。リハビリテーション医療には、リスク (危険性) が伴います。リハビリテーション・スタッフがどんなに手を尽くしても障害が残ることがあります。

(2) リハビリテーション・スタッフは、エスパーではありません。症状・障害、生活機能低下・日常生活活動 (ADL)、入院生活・自宅等での生活で困っていること、および社会的経済的に心配なこと等を、きちんと担当スタッフに伝える為に、予めメモにまとめておきましょう。

(3) リハビリテーション・スタッフは敵ではありません。敵なのは病気・障害であり、リハビリテーション・スタッフは共に戦う仲間です。但し、ある時期がくれば、病気・障害を味方・仲間とし、障害とともに新たな人生を創っていくことになります。(リハビリテーション訓練人生に陥らないようにしましょう)。

(4) リハビリテーション・スタッフは病気・障害を治すのではありません。リハビリテーション・スタッフは病気・障害を治す手伝いをするのです。

(5) 新聞やニュースのリハビリテーション医療記事を鵜呑みにしないようにしましょう。偏向報道の場合があるので出来たらネット等で調べ、多角的に考えましょう。(怪しげなセラピー等を安易に信じないようにしましょう)。

(6) 「一般人だからわからない」 と言わずに調べるくせをつけましょう。自分の病気・障害についても人任せにしないで正しい知識をつけましょう。(但し、間違った知識の場合もあり得ますので、適宜、担当スタッフに確認して下さい)。

(7) リハビリテーション医療は、主として患者さんの 「移動・歩行能力、ADL能力、コミュニケーション能力・摂食嚥下能力」 の向上ならびに早期自宅復帰・社会復帰を目指しています。しかしながら、これらの動作・活動は、患者さん自らが行おうとしなければ (自発性・能動性・意志・モチベーションがなければ)、何も出来ません (リハビリテーション・スタッフだけが頑張っても、うまくいきません)。したがって、リハビリテーション医療においては、患者さん、患者さんを支えるご家族の方、ならびにリハビリテーション・スタッフの協働および信頼関係が肝要です。



 各医療機関でも、上記試作版 (まとまりが今一で、恐縮ですが) のような教育・啓蒙・啓発ツール等を作成されていると思います。

 リハビリテーション医療において、「リハビリテーションにも、不確実性・限界・リスクが存在すること」・「合併症・併存疾患、リハビリテーション・リスク、リハビリテーション阻害因子」・「障害像と予後予測」・「障害の受容」・「リハビリテーションは目標指向的かつ時間限定的であること」・「患者さんの自発性・モチベーション・能動性・意志・目標の重要性、およびご家族の支え・協力の重要性」 等を、リハビリテーションの各ステージで、患者さん・ご家族等に充分説明し、同意・協力・自己決定 (informed consent、informed cooperation、informed decision-making) を得ることが肝要であり、それが、円滑なリハビリテーションに繋がると考えられます。




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「リハビリテーション医療のあり方」 日病協の提言

 日本病院会 (日病) など11の団体で構成する日本病院団体協議会 (日病協、議長:山本修三・日病会長)は、2008年12月25日、「医療・介護提供体制および診療報酬体系のあり方について」 (2008/12/19) という提言書を公表しました。
 
 提言書は、入院医療、精神科医療、介護入所施設、外来診療、入院基本料、医療専門職の職掌、リハビリテーション、DPC、の8章より構成されています。その中で、リハビリテーション医療の部分を下記に紹介します。

●リハビリテーション医療のあり方

(1) 急性期リハビリテーションについて
 リハビリテーションは発症後や手術後、提供が早期であればあるほど高い効果が期待できることは周知の事実である。また、手術によっては術後発生する可能性の高い障害を予防するための術前 (予防的) リハビリテーションも効果がある。
 これらのリハビリテーションはベッドサイドで行えるものが主体であり、専用の施設や病床は必ずしも必要としない。「施設基準」ではなく、「人員配置基準」 を定めることが効率的である。
 また、急性期リハビリテーションの提供については、高度な判断が必要となるため、リハビリテーション専門医の配置を高く評価すべきである。

(2) 回復期・亜急性期リハビリテーションについて
 回復期・亜急性期リハビリテーションについては、多くの面から制度改正が行われたため、施設整備は順調である。
 しかし、「回復度」 や 「一律の提供時間・期間」、「限られた疾病・部位」 など、まだ科学的根拠が確立されていないものまで診療報酬制度で規定されているため、利用者・国民の理解が得られない場合がある。今後は充分なデータに基づく制度設計が望まれる。

(3) 維持期リハビリテーションについて
 維持期リハビリテーションは、その必要性が高いことから、医療保険、介護保険を問わず両制度下で提供されるべきである。特に進行性疾患や重度障害に対しては、疾患治療の継続と同時に、医療保険下での長期的リハビリテーションが必要であり、本来、適応、期間等は医師の裁量に任せるべきものである。一方、介護保険下では、体力や機能の維持・向上、社会参加の促進、介護負担の軽減、等を通して自立生活を支援することが目標となる。しかしながら、現行の介護保険制度下では、その量・質とも十分とは言い難く、早急な改善が必要である。
 症状増悪期や廃用症候群に対しては、適切なリハビリテーションを医療・介護、在宅・施設を問わず、短期集中的に実施出来る環境・制度が求められる。


 急性期リハビリテーションの項では、発症後や手術後早期はベッドサイドで行えるものが主体だとして、従来の 「施設基準」 から、リハビリテーション専門医の配置などの 「人員配置基準」 に評価の軸を移すよう求めています。
 人員配置基準としては、リハビリテーション専門医の配置のみならず、急性期リハビリテーションのスキルとキャリアを持つ認定看護師や認定セラピストの配置、さらに、高齢の脳卒中患者や骨折患者の急性期には循環器・呼吸器リスク・トラブルも多いことから、心臓リハビリテーション指導士や呼吸療法認定士の資格保持者等の配置も評価すべきと思います。

 回復期リハビリテーションの項では、回復期リハビリテーション病棟における 「算定要件と対象患者、成果主義、日常生活機能評価表による効果判定」 という問題点が挙げられています。
 リハビリ難民・医療難民 (特に脳卒中、認知症)・介護難民・救急難民の方々のことを考えると、平成22年度診療報酬改定を待たずに、改善すべき点は早急に早期改定して頂きたいと思っています。
 
 維持期リハビリテーションの項では、「医療保険、介護保険を問わず両制度下で提供されるべき」 と提言しています。
 平成21年度の介護報酬改定にて、短時間・個別リハ特化型の通所リハビリテーションが制度化されますが、「障害のある方の、機能・ADLの維持向上」 に対する効果の程は疑問であり、やはり、リハビリテーションや看護という医療系サービスは、医療保険で施行する方がベターと思います。(要介護度判定や利用限度額等の問題も大きく影響!)。

 上記の問題点ならびにリハビリテーションの理念に合わない疾患別リハビリテーション料・リハビリテーション算定日数制限等の早期再考・早期改定が望まれます。




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